歴史年表
History
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オルドス高原に1969年 小さなカシミヤの原料加工工場が生まれました。
そして40年以上の時を経て、この小さな工場が世界最大級のカシミヤ一貫工場を持ち中国国内で3000店舗以上の、カシミヤショップを持つオルドスカシミヤ集団へと発展したのです。
今では 原料、糸、生地、ニット、マフラー、コート、毛布などあらゆるカシミヤ製品を世界に向けて生産・出荷しています。
1969年 | 伊盟絨毛厂にて創業 |
1972年 | カシミヤ原毛加工開始 |
1979年 | 日本との補償貿易と技術協力により工場建設開始 |
1981年 | 工場生産開始、伊盟カシミヤセーター工場と改称 |
1986年 | 二回目の補償貿易で、日本から設備を購入 |
1989年 | 内蒙古KVSSカシミヤ企業集団設立(原料関係) |
1991年 | 集団公司再編成(カシミヤ製品も含む) オルドスカシミヤ集団公司と改称 |
1992年 | 設備改造、技術更新、生産量拡大実現 全中国の48主要都市に60の直営小売店を設置、小売販売を本格的に展開 |
1993年 | 全中国の48主要都市に60の直営小売店を設置、小売販売を本格的に展開。 東京に㈱オルドスカシミヤジャパン設立 同年、ロンドン、ケルン、ロス、ホンコン事務所も設立 |
1994年 | 内蒙古境内、河北、甘粛など15ヶ所に原料集団公司設立 馬渕繊維㈱との合併工場、東馬カシミヤ製品有限公司設立 |
1995年 | 梳毛織物工場、伊華公司を買収 集団公司本社社屋及び天驕大酒店完成 ユニチカ㈱との合弁工場、東昊カシミヤ製品有限公司設立 上海証券取引所にB株上場開始(1.1億株発行) 「社名をオルドスカシミヤ製品股份有限公司」に変更 |
1996年 | ドイツ製のストール機を60台購入、技術レベルアップ |
1997年 | 質量監督中心(検品センター)設立 全国百社大型モデル企業グループの一社として国務院に選定 B株(1億株)増資実現 北京本社設立 “ISO9001”国際質量標準認定を取得 |
1998年 | “オルドス”ブランドは中華人民共和国国家工商行政管理局の公認ブランドになり中国カシミヤ業界のトップブランドになる ストール機を140台購入、計200台になり、自動機のさらなる拡充を計る 北京に小ロット工場を設立、稼働開始 マダカスカル工場設立 モスクワ事務所設立 |
1999年 | オルドス集団公司の傘下企業を再編成 紡毛と梳毛、ニットから織物まで網羅し、セーター生産量だけでも350万枚、マフラー80万枚の世界No.1カシミヤ企業に発展 ウランバートル(外蒙古)に工場設立 |
2000年 | カシミヤ、カシミヤ/コットン、カシミヤ/シルク、の梳毛紡績工場を設立 コンピュータ自動横工場を設立 国家品質技術監督局が「全国品質管理先進企業」に認定 |
2001年 | オルドスカシミヤグループは正式に中国株式市場(A株)に上場 |
2003年 | オルドスシリコン電気産業プロジェクトフェロシリコンモデル電気炉の建設工事が鄂托克旗旗盤井工業パークで始まる、オルドスグループ事業多元化の幕が開く(基盤井:キバンイ) |
2004年 | 中国の著名企業連盟 全世界華僑競争力ブランド大会で「2004年度中国で最も影響力のあるブランド」にERDOSブランドが認定される |
2005年 | 国家品質監督検査総局から「商品品質検査免除」の許可を取得 |
2006年 | 「内蒙古鄂尔多斯投资控股集团」オルドスホルディングカンパニー設立 カシミヤのハイエンドブランド「1436」を立ち上げる |
2007年 | 旗盤井戸工業パークでフェロシリコン100万トンの生産達成「フェロシリコンの町と呼ばれる」 |
2008年 | ERDOSブランドのチーフデザイナーにシャネルのジル.テュフール(GILLES DUFOUR)氏を採用 |
1436ブランドが国家の贈呈品に選定 | |
2009年 | 内モンゴル輸出入検査局、呼和浩特輸出入検査局より製品の「海外輸出検査免除」の認可を取得 |
2010年 | 中国国家民生部から「中華慈善奨」で表彰 |
2011年 | 都会の若い女性向け「BLUE ERDOS」ブランドを新しく立ち上げ、オルドスアパレルの多ブランド化を促進 |
2014年 | 鄂尔多斯市東胜区のカシミヤ工業パーク「オルドスハイテク,カシミヤ紡織工業区」に旧地区から移動完了、世界最大級、最新鋭のカシミヤ一貫工場が全面稼働開始 東京にERDOS 直営海外一号店をオープン 中国北京で開かれた、APECの晩餐会用衣装として世界各国からの賓客にオルドス1436のニットストールがプレゼントされる |
2015年 | 大阪にERDOS直営海外2号店をオープン |
2016年 | オルドスが、国際基準ISO17751(光学顕微鏡法、および電子顕微鏡法による獣毛混用率試験基準)の改訂を発表。 CCMI、各国検査機関などと2012年から研究が続けられていた |